ミレニアル世代とZ世代の特徴から考える企業の人財戦略【鍵はSDGs】

Z世代、ミレニアル世代とは？特徴や価値観は？
人財を確保するために企業として対応すべきことは？

の疑問にこたえます。

この記事では、ミレニアル世代とZ世代の特徴や価値観、そして人財を確保するために企業として対応すべきことを解説します。

ミレニアル世代とは
Z世代とは
企業として対応すべきこと
Take Action！

ミレニアル世代とは

1981年～1995年頃に生また世代です。インターネットが当たり前の時代に育った世代（デジタルネイティブ）です。学生時代からガラケーそしてスマートフォンを使いこなし、ツイッターやフェイスブックなどのSNS利用にも積極的です。

一概には言えませんが、より上の世代に比べて次のような特徴があります。

情報リテラシーが高い
物質的な豊かさよりも精神的な豊かさを求める
仲間とのつながりを大事にする
より社会貢献性の高い仕事に興味がある

デロイトが2019年に行った世界42カ国の13,416人のミレニアル世代と10カ国の3,009人のZ世代への調査によると、ミレニアル世代とZ世代は共通して「気候変動」が最も深刻だと考えていることがわかりました。

また、ミレニアル世代は、企業は高品質な商品の生産とサービスの提供(36%)、そして雇用の創出(35%)を優先事項とすべきと考えています。

しかし、企業の大半は利益獲得(55%)が主な目標と捉え、ギャップがあります。

Z世代とは

1996年~2012年頃に生まれた世代です。これから次々と社会に出てくるZ世代と呼ばれる若者は、企業のサステナビリティに対する取り組みに強い関心を持ち、これまでの世代とは違う観点で企業を見定める人が多いと考えられます。

一概には言えませんが、Z世代には次のような特徴があります。

SNSでつながる。生まれた時からインターネットが身近。
「自分らしさ」を追求する傾向が強い
様々なことをそこそこやる「かじる」傾向にある
自己肯定感が低い傾向にある（もちろん人によります。Z世代が自身を紹介したセミナーではこのように言っていました）
社会問題への関心が高い

多感な子供時代に9.11や東日本大震災を経験し、国内外の社会課題に対して強い関心を持っています。

また、学校教育の中でもSDGsが盛んに取り上げられるようになってきており、次の年代別のSDGs認知度調査では10代の男女が1位で70%を超えます。

私立中学校の入試問題にもSDGsに関する問題も多く出題されています。こうした潮流から、Z世代はSDGsネイティブともいえるでしょう。(注1)

企業として対応すべきこと

ミレニアル世代、Z世代は就職先に対して、時間を長期的に投資するに値する企業か、という視点で見ています。

「未来を変える会社 2020年度」では、就活活動を行う大学生向けに企業を選ぶキーワードとしてSDGsが特集され、優良企業を見定めるモノサシとして次が挙げられました。

ESG
ダイバーシティ経営
健康経営

FTSE Blossom Japan Indexや経済産業省が選定する新・ダイバーシティ経営企業100選、 ホワイト500のランキングなどが紹介されています。こうした指標で高いランクを獲得している企業は、大手就職支援サイトなどが行うランキングでも上位に位置していることが多く、Ｚ世代の価値観を反映しているといえるでしょう。(注1)

このような社会の潮流やZ世代に代表される若い世代の価値観の変容を鑑みると、今や企業がSDGsに取り組まなければ優秀な人材を確保することができなくなってきたといえるでしょう。

人事担当者を含む従業員が、企業におけるSDGsの本質を理解し、自社の長期的なビジョンを踏まえて語ることができなければ、優秀な人財を獲得する機会を逸してしまう可能性もあります。

ビジネスを支える人財を獲得するためにも、企業規模にかかわらず、SDGsを経営に実装していくことが求められています。(注1)